不動産を購入する際は「今の年収でいくらぐらいの物件を購入できるのか」気になるところでしょう。
この記事では、年収に応じた予算の決め方や計算方法、住宅ローンの返済比率を解説します。
不動産の購入を検討中の方は、ぜひ参考にご覧ください。
年収で決まる？不動産を購入するのに必要な予算
購入できる不動産価格の目安は、年収の5倍～7倍になります。
実際に、住宅金融支援機構の「2021年度フラット35利用者調査」によると不動産の種類ごとの年収倍率は、以下のとおりです。
●土地付き注文住宅：7.5倍
●新築マンション：7.2倍
●中古マンション：5.8倍
●建売住宅：7倍
●注文住宅：6.8倍
●中古一戸建て：5.7倍
なお、実際の住宅ローンの借入可能額は年収のみで決まるものではないため、年収倍率は一つの目安として参考にしてください。
年収に応じた不動産購入に必要な予算の計算方法とは？
基本的に不動産購入の予算を考える際は、頭金と住宅ローンの借入可能額の範囲内で計画を立てる必要があります。
計算方法は「頭金＋住宅ローン借入可能額」です。
頭金は、一般的に物件価格の1割～2割ほどとなり、貯金から捻出する必要があります。
頭金は、不動産購入時にかかる諸費用や万が一のときのための生活予備費、将来への貯蓄は残したうえで、無理のない範囲で用意しましょう。
住宅ローンの借入可能額は、基本的に「年間返済可能額÷12か月÷審査金利での100万円あたりの月返済額×100万円」で計算します。
年間返済額は「年収×返済負担率－ほかのローンの年間返済額」で求めます。
返済負担率とは、詳しく後述しますが年収に占める年間のローン返済額の割合のことです。
概算の借入可能額は、返済方法や返済期間などの条件によっても金額が変わってくるため、金融機関のホームページでシミュレーションすると良いでしょう。
年収で決まる？不動産購入時の返済比率の目安
返済比率とは、返済負担率と同義で年収に占める年間返済額の割合のことです。
「年間返済額÷年収×100」で算出し、年収400万円未満の場合は30%以下、年収400万円以上の場合は35％以下としている金融機関が多いです。
ただし、無理のない返済額にする場合の返済比率は、25%が目安です。
不動産を購入後は、住宅ローンの返済だけでなく固定資産税や修繕費などの維持費もかかるため、月々の経費も考慮して資金計画を立てましょう。
まとめ
不動産を購入する際は、年収の5倍～7倍を目安に物件を探すと良いでしょう。
ただし、借入可能額いっぱいまで住宅ローンを組んでしまうと、のちのち返済が苦しくなってしまう可能性があります。
そのため、返済比率は25%以内にするのがおすすめです。
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